音響技能認定講座と能力検定の実施要項(主催者用資料)
1、内容:音響デザイナーのイメージを具現するために、音響機器を操作するオペレータに必要な集中力と芸術的表現力を指導して、能力検定を実施する。規定の合格点を取った者に1級音響技術者の資格を与える。試験は筆記試験と実技試験があり、聴能検定と基本操作、演劇音響操作、ビッグバンドのSR操作により技能、感性を5段階で評価して、総合点で審査する。 2、資格:2級音響技術者の資格を取得してから引き続き3年以上の実務経験がある者を対象とする。1年間に8ケ月以上、舞台や放送局などで音響の仕事をしたとき、音響実務経験1年とする。 1、概要:舞台における音響機器の仕込み及び撤収、場面転換作業を行う音響技術者に必要な基本的な知識と作法を指導する。講義終了後に実施する筆記試験と実技試験を行い、2級音響技術者の資格を与え(修認定状、認定証、徽章発行)、日本音響家協会のホームページに掲載する。
■オペレータコース実施要領
3、受講料:18,900円(会員は8,400円) 再試験制度あり、試験料5.250円 (消費税含む)
4、受講者数:25名
5、受講者には、事前に仕込図や台本等を配付。
6、主催者注意事項 第1日目終了後に情報交換会を会費制で実施する。
■ベーシックコース実施要領
2、受講資格:舞台、放送、スタジオ等で1年以上、音響の仕事をした者
3、受講料:15,750円(会員7,350円) 消費税等含む
4、受講者数:40名
5、使用機材の仕様と台数
| 音響調整卓 | ファンタム電源、位相切替えスイッチ、トリムが付いている16入力、4グループ出力の調整卓×1台 再生技術の試験で使用する簡単な調整卓×1台(8入力程度) |
| スピーカ | BOSE802同等(スタンド付)×2、BOSE101×2 |
| パワーアンプ | 電源をON/OFFできるもの×1台・101用アンプ×1台 |
| マイクロホン | SM58×2本、単一指向と無指向性のピンマイク×2本、 超指向性×1本、音質調整をできるもの×1本、 レベル調整のできるもの×1本、BLM×1枚 |
| マルチケーブル | 1組 |
| ブームスタンド | 2本 |
| ディレーマシン | 1台 |
| 位相チェッカー | 1式 |
| ビデオカメラ |
1式(カメラ、三脚付) |
| ビデオプロジェクタ | または大型テレビ可、カメラとコンピュータを接続 |
6、主催者注意事項
●第1日目終了後に情報交換会を会費制で実施する。
●2日目の終了時間は遅れることが予想されるので、遠方からの受講者を先に実技試験を行う。
1、概要:このトレーニングは、まったく経験のない初心者のためのもので、劇場の音響設備を用いて、安全かつ正確に基本的な仕事ができるように指導する。修了者には、3級音響技術者の資格を与え(修認定状、認定証、徽章発行)、日本音響家協会のホームページに掲載する。 4、受講者数:50名 ●舞台音響設備一式 6、用意するもの:平台2枚(3×6)、箱馬×6、つかみ×2、毛氈12尺×6尺、ガムテープ、ビニールテープ、紐×10本 1、内容:音響機器の正しい接続方法と設置方法を理解して、有効な音場補正を行うことができるように指導する。 2、資格:2級音響技術者の資格を取得してから引き続き3年以上の実務経験がある者、またはオペレータ、設備設計施行の経験が5年以上の者を対象とする。 3、受講料:15,750円(認定料を含む)(会員は7,350円) 再試験料5,250円 消費税含む 4、受講者数:25名 5、使用機材 6、その他 ■音響家技能認定講座の基本的な経費についての申し合わせ事項
■ビギナーズトコース実施要項
2、使用会場:実際に舞台を使って実施し、原則として劇場(ホール)の設備を使用する。
3、受講料:10,500円(会員5,250円)(消費税含む)
5、使用機材
●ビデオカメラ一式
●ビデオプロジェクタ1式(大型テレビでも可)
■サウンドシステムチューナコース
調整卓、CDプレイヤー、PEQ×2、ディレイ×2、スピーカシステム1対、測定用マイク、測定信号発生器
ビデオプロジェクタ1式
情報交換会は行わない。
合格は後日発表する。
※支部主催の場合
| 教科書代金 | 受講者1名当たり2,100円(ベーシックコースとシステムチューナコース)→本部へ支払い |
| 認定経費 | 認定者1名当たり3,150円(全コース)→本部へ支払い |
| 講師謝金 | 1H 6,000円(5H、30,000円を限度とする) |
| 講師交通費 | 本部負担(交通機関または旅行社の領収書必要) |
| 試験委員 | 5,000円(1区分) 主催者負担 |
●上記の基本経費に関するもの以外は、支部の状況に合わせて柔軟に運営してください。
●収益または欠損は、支部と技能開発委員会とで折半します。
【2005年10月技能開発委員会決裁】